【FIRE準備】1億円は20年後に6,730万円分。ゴールは動いていた

このブログの目標は、1億円です。

ただ、この目標を立てたとき、ひとつ考えていなかったことがあります。

その1億円は、いつの1億円なのかということです。

55歳で仕事を辞めたあと、お金を使い続ける期間は30年以上あります。その30年のあいだ、いまの1億円がいまの1億円のままでいてくれる保証は、どこにもありません。

私たちは、物価が動かない30年しか知らない

消費者物価指数を、1970年から並べてみました。

1970年代に急な坂があって、1990年代の前半でいったん平らになります。

問題は、そこからの長さです。

1995年から2021年までの26年間で、物価は4.0%しか上がっていません。年率にすると0.15%です。

26年かけて4%。ほとんど動いていないのと同じです。

私が社会に出て、働いて、貯めて、投資を始めるまでの期間が、まるごとこの26年の中に入っています。物価が上がる世界を、私は経験していません。

だから「1億円あれば足りる」と考えるとき、その1億円の値打ちが変わることを、そもそも勘定に入れていませんでした。

ここ4年で、12%上がった

グラフの右端を見てください。

2021年から2025年までの4年間で、物価は12.2%上がりました。年率にすると2.92%です。

26年で4%だったものが、4年で12%です。

買い物をしていて「高くなったな」と思うのは、気のせいではありませんでした。数字のうえでも、私が生きてきた中でいちばん速いペースで上がっています。

これが一時的なものなのか、ここから先も続くのかは分かりません。ただ、止まる前提で計画を立てる理由も、同じくらいありません。

1億円は、20年後に6,730万円分になる

1億円を現金のまま持ち続けたとして、何年後にいくら分の買い物ができるかを計算しました。

インフレ率	10年後	20年後	30年後
年1%	9,053万円	8,195万円	7,419万円
年2%	8,203万円	6,730万円	5,521万円
年3%	7,441万円	5,537万円	4,120万円

日本銀行が目標に掲げている2%で計算すると、20年後の1億円は6,730万円分です。

30年後には5,521万円分。

年2%なら、35年で価値が半分になります。直近4年と同じ年3%が続けば、半分になるまで23年しかかかりません。

55歳で辞めて85歳まで生きるとしたら、ちょうどこの表の範囲です。

生活費も、同じだけ増える

資産が目減りするだけなら、まだ話は半分です。

同じことが、出ていく側にも起きます。

取り崩し戦略の記事で、FIRE後の支出を年400万円と置きました。この400万円で買えるものを、20年後も同じように買おうとすると、いくら必要になるか。

インフレ率	10年後	20年後	30年後
年2%	488万円	594万円	725万円
年2.9%（直近4年と同じペース）	532万円	709万円	943万円

年2%でも、20年後には594万円です。

表にあるのは、その年の1年分の生活費です。いまの1年が400万円、20年後の1年が594万円。差の194万円は20年かけて少しずつ開いていくもので、来年いきなり194万円増えるという話ではありません。

いまと同じものを食べて、同じようにゴルフに行って、それで594万円。暮らしぶりは何ひとつ良くなっていないのに、必要な金額だけが194万円ふくらみます。

資産は減り、生活費は増える。インフレというのは、この2つが同時に起きることなのだと、表を作ってみて初めて実感しました。

4%ルールは、もともとインフレを織り込んでいる

ここで慌てなくていい話も書いておきます。

よく言われる4%ルールは、もともと「毎年、物価の上がった分だけ取り崩し額を増やす」という前提で計算されたものです。1年目に400万円なら、2年目は物価の上昇分を足した金額を取り崩す。

つまり、594万円になることは想定の中に入っています。

ただしそれは、資産の側もインフレを超えて増えているという前提とセットです。株式が長い目で見てインフレを上回ってきたから、このルールが成り立っています。

格差のコラムで、27年間で給与は2%しか増えていないのに日経平均は2.6倍になった、と書きました。あのとき同じ27年で、物価は11%上がっています。

給与は物価に負け、株価は物価に勝っていた、ということです。

その4%も、作った本人が引き上げている

調べていて知ったのですが、4%という数字そのものが動いていました。

このルールを作ったウィリアム・ベンゲンが、2025年8月に出した本『A Richer Retirement』で、4%ではなく4.7%だと書き直しています。株を大型株だけでなく中小型株や海外株まで分けて持てば、安全に引き出せる割合は上がる、という理由です。普通の相場なら5%前後でもよい、とも述べています。

ただし、ここには条件があります。引退後30年という前提の数字です。

取り崩す期間	ベンゲンの数字
30年	4.7%（普通の相場なら5%前後）
50年以上	4.3%

私は55歳で辞めるつもりなので、取り崩す期間は30年では足りません。数字が4.7%に上がったからといって、そのまま受け取れる話ではありませんでした。

むしろ、長く使うほど割合は下がる。もとの4%に近いところで見ておくほうが、私の場合は合っていそうです。

いちばん弱いのは、私が意図して持っている現金

そうなると、いちばん困るのは現金です。

私は総資産のおよそ14%を現金で持っています。暴落対策の記事で書いたとおり、株価が下がっているときに、生活費のために株を売らずに済むよう、意図して置いてあるお金です。

この現金は、増えません。

普通預金の金利では、年2%のインフレには到底追いつきません。置いてあるだけで、毎年少しずつ買えるものが減っていきます。

暴落に備えるために持っているお金が、インフレにはいちばん弱い。

ここは、どうやっても両立しません。

それでも、現金はむしろ増やしていく

結論から書くと、私は現金を減らしません。それどころか、FIREが近づくにつれて少しずつ増やしていくつもりです。

インフレにいちばん弱いお金を、わざわざ増やすことになります。矛盾しているように見えますが、理由があります。

いまは毎月の給料が入ってきます。だから、株価が大きく下がっている最中でも、生活費のために株を売らずに済んでいます。辞めたあとは、この給料がありません。取り崩しが始まってからの暴落は、いまの暴落より重い。だから、辞める時期が近づくほど現金は厚くしておきたいと考えています。

理由は単純で、インフレでは退場しないからです。

年2%のインフレは、20年かけて3割ほど目減りします。痛いですが、痛みが来るのはゆっくりです。気づいたときに手を打つ時間があります。

暴落は違います。

現金がない状態で3割下がると、生活費を作るために安くなった株を売ることになります。売ってしまえば、戻ったときに戻れません。こちらは、1回で取り返しがつかなくなります。

ゆっくり効いてくる損と、一瞬で決まる損。両方に備えられないなら、私は後者を防ぐほうを取ります。

そのかわり、現金以外の部分はインフレに勝ちにいきます。配当月20万円の設計図で高配当株を選んでいるのも、配当が少しずつでも増えていく会社なら、物価の上昇に追いかけてもらえるからです。

まとめ

項目	内容
1995〜2021年	26年で+4.0%（年率0.15%）。ほとんど動かなかった
2021〜2025年	4年で+12.2%（年率2.92%）
1億円の20年後	年2%なら6,730万円分、年3%なら5,537万円分
年400万円の20年後	年2%なら594万円、年2.9%なら709万円
価値が半分になるまで	年2%で35年、年3%で23年
私の対応	現金はFIREに向けて少しずつ増やす。現金以外でインフレに勝ちにいく

目標を「1億円」と決めたとき、私はそれを動かない数字だと思っていました。

実際には、1億円という数字は動かなくても、その1億円で買えるものは毎年少しずつ減っていきます。

ゴールは動いています。ゆっくりですが、確実に遠ざかる方向へ。

それを知ったうえで、あと何年働くかを決めることにします。

計算の前提

• 消費者物価指数は、総務省「消費者物価指数」の年平均を、2010年の平均＝100に直した値です。
• 1億円の購買力と生活費の試算は、複利で割り戻した／掛けただけの単純計算です。税金や運用による増減は入れていません。
• 「年2.9%」は、2021年から2025年までの実績の年率です。この先も同じペースが続くという意味ではありません。
• 4%ルールの説明は、アメリカの過去のデータをもとにした研究にもとづく一般的なものです。日本で同じ数字が当てはまる保証はありません。
• 4.7%と4.3%は、ルールを作ったウィリアム・ベンゲンの著書『A Richer Retirement』（2025年8月）と、本人へのインタビュー記事によります。4.7%は過去の最悪の年に合わせた数字で、平均的な年はもっと高くなります。4.3%は本人の発言を伝える二次情報で、著書の原文は確認できていません。
• 本記事は特定の商品の売買を推奨するものではありません。投資の最終判断はご自身の責任でお願いします。